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【アンテナショップ（東京都）での受け取り限定　引換は2025/3/28まで】天たつ汐うにとへしこのセット：Dコース寄付額15,000円（寄付の使い道に「福井県アンテナショップ応援」を選択された県外在住の方のみ）

【アンテナショップ（東京都）での受け取り限定　引換は2025/3/28まで】天たつ汐うにとへしこのセット：Dコース寄付額15,000円（寄付の使い道に「福井県アンテナショップ応援」を選択された県外在住の方のみ）

寄付金額

15,000円

在庫あり

一度に決済する返礼品数は３つ以内を推奨しております。
🔰ふるさと納税が初めての方、詳しく知りたい方はこちらでご確認ください。
ふるさと納税では原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が控除の対象となります。控除の対象となる寄付金額は、収入や家族構成などに応じて一定の上限がありますのでご注意ください。

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【ご注意ください】
こちらの商品は、東京都にある福井県アンテナショップにての受け取り限定とさせていただいております。

（汐うに）
　越前仕立て汐うには、バフンウニの卵巣に塩を用いて、日持ちのする保存用のウニとして加工されたものです。二百年続いた製法にてウニの卵巣と塩だけで仕上げた熟成うにです。
　ご飯の上にのせたり、パスタに和えたりいろいろな使い方ができます。

（鯖へしこ）
　新鮮な鯖を塩漬けにし、いったん取り出してから、ぬかに漬け、本漬けにして一年から二年の長期にわたって漬け込み、自然熟成したものです。魚類の糠漬けの起源は古く、鎌倉時代より行われていたようです。
　昔から、冬場の保存食として若狭の各家庭で作られてきた「へしこ」。冬の降雪、日本海の荒波など、昔の小型漁船では漁場に出られない日の、貴重な動物性タンパク質だったのでしょう。

●福井の特産品をお試しいただき、福井の魅力を体感ください。

●ご注意ください！
・東京都にある福井県アンテナショップにお越しいただき、引換券と交換で特産品を受け取っていただけます。
・特産品をご自宅にお届けするものではありませんのでご注意ください。
・福井県アンテナショップ：ふくい食の國291（東京都中央区銀座1-5-8）
・お受取りには、福井県が発行する引換券が必要です。引換券の発行には、２週間程度かかることがあります。
【特産品引渡期間】令和７年３月２８日（金）まで

●販売状況により、ご来店時にご希望の品物の受け渡しができない場合がございます。
　在庫状況の確認を希望される場合は、アンテナショップ「ふくい食の國291」へお問合せください。
　なお、ご来店時に欠品のあった場合は、代替の品への変更にて対応いたします。
●写真はすべてイメージです。仕様・デザイン・色・柄・サイズ・内容量などが変更になることがあります。
●福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。当該商品は、福井県内で生産された、総務省告示で定める地場産品基準を満たした商品です。

容量	汐うに10ｇ×1個、鯖へしこスライス（10枚）×1箱
返礼品ID	4717237

申込条件	何度も申し込み可
発送期日	入金確認後２週間程度で「特産品引換券」をお送りします。特産品は東京都にある福井県アンテナショップ店頭にて引換券との交換で提供させていただきます。自宅への郵送は行っておりませんのでご了承ください。特産品引き換え期限：令和７年３月２８日（金）福井県アンテナショップ：ふくい食の國291（東京都中央区銀座1-5-8）
配送	常温冷蔵冷凍別送不可

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ふくいけんちょう福井県庁

福井県は子どもたちの学力・体力全国トップクラス、健康長寿、安定した雇用などにより、「幸福度日本一」と評される暮らしやすい県です。
世界三大恐竜博物館の一つである「県立恐竜博物館」や曹洞宗の大本山「永平寺」、北陸地方唯一の現存天守を有する「丸岡城」、柱状節理世界三大絶勝の一つともいわれる「東尋坊」、ラムサール条約指定湿地の「三方五湖」など豊かな歴史、文化、自然があります。

ふるさと納税制度は福井県が提唱し、平成２０年に新たな税制として創設されました。福井県では、具体的な使い道を示して寄付を募る「プロジェクト応援型ふるさと納税」を推進しています。
選べる使い道に、各プロジェクトの具体的な説明を載せていますのでご覧ください。

また、平成２９年５月に全国２７自治体が共同発起人となり「ふるさと納税の健全な発展を目指す自治体連合」を設立しました。現在は６６自治体が活動に参加しています。連合では、制度を活用し、地域の活性化につなげることや、故郷や地方を応援するという制度本来の趣旨・理念を再認識して自治体同士が学び合い、啓発を行うことにより制度の健全化に取り組むことなどを目指しています。

福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。

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