宅配ボックス ed-CUBE【右勝手】
寄付金額
550,000円
在庫あり
一度に決済する返礼品数は3つ以内を推奨しております。
🔰ふるさと納税が初めての方、詳しく知りたい方はこちらでご確認ください。
ふるさと納税では原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が控除の対象となります。控除の対象となる寄付金額は、収入や家族構成などに応じて一定の上限がありますのでご注意ください。
数量
支払い方法
クレジットカード
・暗証番号及び、ICカードで開閉が可能な電池式宅配ボックスです。
・戸建てはもちろんの事、集合住宅にも設置可能です。
集合住宅で運用する場合、1ボックスで最大12世帯の共同利用が可能です。
(ICカードのみ登録の場合は、1ボックス最大18世帯の共用利用が可能。)
・使用者が登録した暗証番号 or ICカードで取り出しができるため、ダイヤル式の簡易宅配ボックスと違いセキュリティー性が高く安心です。
また、ICカードはPASMOやSuicaの登録も可能です。
※当社指定以外のICカード(おサイフケータイ含む)を鍵として登録する場合、カード製作会社各社の仕様変更に伴い、
当社製品に登録できない場合があります。
当社指定以外のICカード(おサイフケータイ含む)を鍵として登録する場合は、必ず事前に問い合わせをお願いいたします。
・防雨仕様(IPX4相当)ですので、屋外へ設置が可能です。(※湿気や高温による影響には注意が必要です。)
・色はシルバーをご用意。
・設置スペースを考え、右・左勝手をご用意。
・大容量の収納が可能です。
例)ダンボール(ゆうパック大箱相当)、お米10kg×2、2Lペットボトル6本収納可能。
・電気工事不要の電池式です。単三リチウム乾電池4本で1年(2回/日)使用できます。
また、電池が切れる100回前から電池切れマークとアラームでお知らせする安心設計です。
※当社指定のICカードは別売りです。ご購入される場合は、弊社ECサイトよりご購入をお願いいたします。
(PASMOは、株式会社パスモの登録商標です。Suicaは、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。
おサイフケータイは株式会社NTTドコモの登録商標です。ゆうパックは日本郵便株式会社の登録商標です。)
*本返礼品は製造工程の主要部分(企画、設計、試作等の工程)を市内の事業所で実施しています。
製造場所:神奈川県横浜市金沢区福浦1-6-8
事業者:株式会社 アルファ
連絡先:045-787-8431
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| 容量 |
宅配ボックス ed-CUBE【右勝手】 |
|---|---|
| 事業者 | 株式会社 アルファ |
| 返礼品ID | 6431566 |
| 申込条件 | 何度も申し込み可 |
|---|---|
| 発送期日 | 入金確認後、1週間以内に発送いたします。 |
| 配送 |
|
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よこはまし横浜市
◆横浜市より重要なお知らせ◆
日頃より横浜市にご支援を賜り誠に有難うございます。
この度横浜市では、管理システムのリニューアルを実施いたします。
リニューアル作業に伴い、2026年3月26日(木)10:00から一定期間、寄附受付を停止させて頂きます。
2026年4月2日(水)12:00以降、作業が完了次第の再開を予定しております。
ご不便をお掛けいたしますが、何卒ご理解の程、宜しくお願い申し上げます。
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横浜市では、制度創設以来、寄附金の使い道を充実させ、寄附者の方に寄附金の活用状況を丁寧にお伝えするなど、ふるさと納税制度本来の趣旨に則って取組を進めてきました。
今後もこの取組姿勢に変わるところはなく、より多くの方々に横浜市の取組について知っていただき、応援いただくとともに、ふるさと納税制度を通じて横浜の魅力を感じていただけるよう、返礼品(お礼の品)を取り揃えています。
横浜市への「ふるさと納税」を通じて、横浜を身近に感じてください!
(※横浜市外在住の個人の方にお礼の品をお贈りします。横浜市在住の方にはお礼の品はお贈りできません。また、法人・組織・団体からのご寄附においては、お礼の品をお贈り出来ません。ご了承ください。)
【お問い合わせ先】
◆返礼品、寄附金受領証明書、ワンストップ申請等、ふるさと納税全般
横浜市ふるさと納税サポート室
TEL:050-5538-7986
Mail:support@yokohama.furusato-lg.jp
営業時間:平日9時~18時 ※土日祝日、GW、年末年始は休業となります
◆寄附金の税額控除制度
住民税の控除:お住まいの市区町村の税務課へ
所得税の控除:お住まいを管轄の税務署へ
◆横浜市の「ふるさと納税」総務大臣からの指定について◆
横浜市は、令和7年9月26日付で総務大臣から「ふるさと納税」の対象となる地方団体として指定されました。総務大臣の指定により、横浜市へのふるさと納税は、所得税と個人住民税の控除対象となります。
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